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マイホームの災害対策を考えてみる

直近で地震があったためか、
おうちの相談窓口のご利用者さんからも「地震対策」というキーワードが以前よりも多く出ることが増えました。
地震大国日本。

新潟県も2004年の中越地震、2007年の中越沖地震、今年の能登半島地震など、たくさんの地震を経験しました。
新潟日報によれば、新潟県で各地域ごとの地震被害では阪神淡路大震災の死者数を上回り、建物の全倒壊数は東日本大震災を超えるという想定もあります。

現状では過去ブログでご紹介した地震に対しての強さを3段階評価した「耐震等級」などの指標がありますが、

2025年の法改正では4号特例範囲縮小なども盛り込まれ、今までの壁量を基準にしていた構造の見方から
許容応力度計算という基準を元に構造を見ていくこととなります。
(今回のブログでここに触れると超長くなるので割愛しますが、
2025年からおうちの構造の計算の仕方のルールが変わり、よりチェックが厳しくなるイメージです)


沢山の地震や被災を経験して
「地震で被災しても壊れない」家づくりから
「地震で被災しても住み続けられる」家づくりを目指す工務店やハウスメーカーも増えてきています。

ただ、家を頑丈にしただけでは被災後住み続けられないので、
住み続けられる準備をオーナーとなる施主の皆さんは考えなければなりません。

■生活に欠かせない 水 の準備

災害後、一番困ったのは「生活用水」と阪神淡路大震災の被災者の方のアンケートでは回答が多かったです。

出展:国土交通省近畿地方整備局

被災後 家は問題ないけれど、水が出ないので住み続けることが出来ない、というケースも多く、
今回の能登半島地震でも被災後2か月経っても水道管の復旧が進んでおらず水が出ない、ということもありました。

飲料水としては1人3リットル/日
生活用水としては1人10~20リットル/日
が必要量と言われています。

飲料水としては我が家の場合は長期保存が可能な水(最長だと10年!)を定期的に購入しいざという不測の事態に備えています。
定期的に購入なのは、一気に購入してしまうと使用しなかった時の消費が尋常じゃない量になるのを恐れて…。
長期保存できることをイイことに放置しすぎない様にしましょう。

またウォーターサーバーなどを日常的に使用されている方は災害時に助かりますね。

生活用水としてはお風呂にお水を貯めるなど。
大体お風呂の水を満水にすると200~300リットルくらいの水になります。
ただ、常時お水を貯めておくことは難しい場合は、
台風や地震後の余震に備えるなど、ある程度予測可能な災害の時に溜めておくのもアリです。
溜めた場合はお風呂のフタは必ず閉めて。
フタが空いたままだと水が地震の揺れであふれてしまったり、空気と水面の接触が増えカビやほこりが侵入しやすくなります。

他にはオール電化の場合採用されるエコキュートも災害時には便利。
タンク内には370リットル程度のお湯や水が常に貯められています。
災害時にこの量の水の備えがあるのはとっても心強い!

■備蓄品・防災リュックの備え - スペースの確保

過去の災害から自宅や車に飲料水を用意したり、備蓄品や防災リュックなどを備えている人も増えたのではないでしょうか。
我が家も防災リュックを準備しました。
が、置き場問題でひと悶着。

災害時、さっと準備が出来る取り出しやすい場所に置かなければ意味がない
とは思うのですが、取り出しやすい場所の確保が難しい!!
これからマイホームを計画中の方は 備蓄品のストック場所や防災リュックの場所なども事前に決めておくのがおススメです。

最近では「いざ使う時の時間よりも、置いておくことの方が長いから」というコンセプトで
インテリアに超なじむ防災備蓄セットの販売などもあります。

このおしゃれなコンテナ…


災害時簡易トイレになるんだって…

おしゃれすぎて意味わからんのだが。

防災も日常にどんどん溶け込んでいって欲しい。


■電源確保

家が無事で、お水や備品があっても夏の暑い、冬の寒い時期に被災してしまうと
別の意味で命の危機に…。
その為にも冷暖房などが被災後も変わらずに使えることはとても大事です。

すぐに出来ることというと、
電気やガスを使わない 石油ストーブの準備をする。
ただし普段使用しない石油の管理が必要になってきます。

これから新築の場合には
太陽光パネル、エネファームで自宅で電気を作る仕組みや発電した電気を貯めておく蓄電池などの検討も必要に。
V2H(ヴィークルトゥホーム)システムを導入すると、
停電時に電気自動車に貯めてある電気を自宅に送ることができます。
V2Hシステムと太陽光発電とを組み合わせることで、昼間は太陽光発電で電気自動車に電力を貯め、貯めた電力を夜間に使うことができます。

エネファームや蓄電池、V2Hシステムは各自治体で補助金が利用できる場合もあります。


■まとめ

地震で壊れない家づくりは今や当然のこととなりました。
地震で被災しても、そのまま住み続けられる家づくりというフェーズに家づくりの考えがシフトしてきました。
そのまま住み続けるためには
①水の確保
②備蓄品の確保(場所含め)
③電源確保
の3つが必要になってきます。

家づくりを考える際には
補助金などをうまく利用しながら安心して生活できる家づくりを目指しましょう!

他にはどんな災害対策のアプローチ方法があるの?!
地震対策不安です…。
そういうこともアドバイスしてくれる住宅会社に相談したい…
という方是非おうちの相談窓口にご相談ください。
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